結婚式に使える補助金はある？代用できる制度や費用を抑える方法も徹底解説！

結婚式の費用を少しでも抑えたいと考えたとき、「結婚式に使える補助金はあるの？」と気になる方も少なくありません…。

結論からいうと、結婚式そのものに広く使える公的な補助金は、あまり期待しすぎないほうが安心です。

多くの支援は、結婚式費用ではなく、新居の家賃や引越し費用など「結婚後の新生活」を助けるためのものなんです！

だからこそ、「補助金で結婚式費用が下がるはず」と考えて式場や内容を決めてしまうと、あとから予算が合わなくなることもあります。

まずは自分たちが住む自治体の制度を確認しつつ、結婚式の人数やスタイル、写真だけ残すフォトウェディング、家族中心の少人数婚なども含めて考えてみてくださいね♡

この記事では、結婚式に使える補助金や代用できる制度、費用を抑える方法を解説します。

海辺の貸切邸宅で、人数や予算も含めて自分たちらしい結婚式について相談したい方は、私たちマウロ・アネーラのブライダルフェアもあわせて確認してみてください♪

【結論】結婚式に直接使える補助金はないが、結婚に伴って利用できる制度はある！

結婚式そのものにそのまま使える公的な補助金は、2026年6月時点ではあまり期待しすぎないほうが安心です！

名前に「結婚」と入っている制度でも、実際の対象は挙式や披露宴ではなく、新居の家賃や引越し費用など、ふたりの新生活を支えるお金が中心…♡

代表的な制度としては、こども家庭庁が自治体の取り組みを支援する「結婚新生活支援事業」があります。

「結婚新生活支援事業」について、詳しくは以下の表をご覧ください♪

「補助金で結婚式が安くなる」と考えるより、「新生活にかかるお金を抑えられた分、結婚式の予算に少し余裕を持たせられるかも」と考えるほうが現実的です♪

式場選びとあわせて、住む予定の自治体の公式サイトで、対象費用・申請期間・必要書類を早めに確認してみてくださいね♡

結婚新生活支援事業の対象になりやすい費用

結婚新生活支援事業で対象になりやすいのは、結婚式の費用ではなく、ふたりが新生活を始めるための費用です♡

挙式料や披露宴費用、衣装代などにそのまま使える制度ではないため、まずは「住まい」や「引越し」に関する支援だと考えておくとわかりやすいですよ♪

主な対象費用は、次の通りです。

• 新居の家賃
• 敷金・礼金・共益費・仲介手数料
• 引越し費用
• 新居の購入費やリフォーム費

ここからは、それぞれの費用がどのように対象になりやすいのかを見ていきましょう♪

新居の家賃

結婚を機に新しい住まいを借りる場合、家賃が補助対象になる自治体があります。

地域少子化対策重点推進交付金により、地方公共団体が行う「結婚に対する取組」及び「結婚、妊娠・出産、子育てに温かい社会づくり・気運の醸成の取組」を支援するとともに、結婚に伴う新生活を経済的に支援するための「結婚新生活支援事業」（新婚世帯を対象に家賃、引越費用等を補助）を支援しています。

引用元： こども家庭庁「地域少子化対策重点推進交付金」

たとえば、新居で同居を始めた月から一定期間分の家賃が対象になるケースがあり、何か月分まで認められるかは自治体ごとに異なります。

家賃は毎月かかる費用なので、対象になれば新生活の負担を抑えやすい部分です♡

ただし、上限額や対象期間は自治体によって違うため、住む予定の自治体の案内を確認しておきましょう！

敷金・礼金・共益費・仲介手数料

賃貸契約をするときにかかる敷金、礼金、共益費、仲介手数料も、補助対象になりやすい費用です。

【対象費⽤】 婚姻に伴う住宅取得費⽤、住宅リフォーム費⽤、住宅賃借費⽤、引越費⽤

引用元： こども家庭庁「地域少子化対策重点推進交付金（令和７年度）」

結婚をきっかけに新居を借りる場合、初期費用がまとまった金額になりやすいので、ここが対象になるとかなり助かりますよね♪

一方で、駐車場代、保証料、クリーニング代などは対象外になることもあります…。

契約書や見積書を見ながら、どの費用が補助に含まれるのかを細かく確認しておくと安心です。

引越し費用

新居への引越し費用も、結婚新生活支援事業で対象になりやすい項目です！

多くの場合、引越業者や運送業者に支払った費用が対象になり、自分でレンタカーを借りて運んだ費用や、友人に手伝ってもらった謝礼などは対象外になりやすいです。

さらに、家電の設置費、不用品処分費、オプション料金などは補助に含まれない場合もあります…！

引越し関連なら何でも対象になるわけではないので、業者の領収書や明細はきちんと残しておきましょう♪

新居の購入費やリフォーム費

自治体によっては、新居の購入費やリフォーム費用も補助対象になります♡

住宅購入では建物代が中心になり、土地代は対象外になることも…。

リフォームでは、修繕、増築、改築、設備更新などが対象になりやすい一方で、門、フェンス、植栽、車庫などの外構工事や、エアコン・洗濯機などの家電購入費は対象外になることもあります…。

金額が大きくなりやすい部分だからこそ、契約前に対象範囲を確認しておくと安心ですよ♡

結婚式前後に利用できる可能性がある補助金・助成金制度

結婚式そのものの費用に直接あてられる制度は多くないものの、結婚の前後で家計の負担を軽くできる制度はいくつかあります♡

結婚式の見積もりだけで考えるのではなく、入籍後の暮らしや働き方まで含めて整理しておくと安心ですよ♪

確認しておきたい主な制度は、次の通りです。

• 自治体の結婚補助金・助成金
• 結婚応援パスポート・地域の優待
• 結婚に伴う退職時の失業給付
• 確定申告による還付金
• 出産手当金
• 育児休業給付金
• 出生後休業支援給付金
• 出産育児一時金
• その他

ここからは、それぞれの制度がどんな場面で役立つのかを見ていきましょう。

自治体の結婚補助金・助成金

結婚に関する補助金・助成金としてよく知られているのが、自治体の「結婚新生活支援事業」です♡

ただし、名前に「結婚」と入っていても、挙式料や披露宴費用に直接使える制度ではありません。

主な対象は、新居の家賃、敷金、礼金、引越し費用など、結婚後の暮らしを始めるためのお金です。

夫婦の年齢、所得、入籍日、住む自治体などによって対象になるかが変わるため、「うちは受け取れるかも？」と思ったら、まずは住む予定の市区町村の公式情報を確認してみてくださいね♪

結婚応援パスポート・地域の優待

自治体によっては、新婚夫婦や結婚予定のカップル向けに、地域のお店で割引や特典を受けられる制度があります♡

たとえば、ブライダル関連、飲食店、不動産、家具や生活用品のお店などで優待を受けられるケースがあります。

高額な現金給付ではありませんが、結婚準備の買い物や新生活の支出を少しずつ抑えたい方にはうれしい制度です♪

住んでいる地域や結婚後に暮らす地域に、結婚応援パスポートのような制度があるか調べてみましょう！

結婚に伴う退職時の失業給付

結婚や引越しをきっかけに退職する場合でも、すぐに働く意思があり、求職活動を行うなら失業給付の対象になることがあります。

たとえば、結婚に伴う住所変更で通勤が難しくなった場合は、自己都合退職でも事情を考慮される場合があるんです！

ただし、単に「結婚したから仕事を辞めた」というだけではなく、再就職の意思や雇用保険の加入期間なども関係します。

退職や引越しが近い方は、早めに管轄のハローワークへ相談しておくと安心ですよ♡

確定申告による還付金

結婚後に退職し、その年に再就職しなかった場合は、確定申告で払いすぎた所得税が戻ることがあります♡

会社員は毎月の給与から所得税が差し引かれるものの、年の途中で退職して年末調整を受けていないと、税金を多く納めたままになっている場合があります…。

源泉徴収票、生命保険料控除証明書、医療費の明細などは、捨てずに保管しておきましょう♪

源泉徴収票が届く時期は会社によって異なり、退職後すぐに送られてくる場合もあれば、最終給与の支給後や社内手続きが終わってから届く場合もあります。

しばらく待っても届かないという事態を避けるため、前の勤務先の総務や人事に確認しておくと安心です♡

結婚式や新生活で出費が重なる時期だからこそ、戻るお金がないか確認しておきたいですね♡

出産手当金

結婚と妊娠・出産の時期が近い場合は、出産手当金も確認しておきたい制度です。

勤務先の健康保険に入っている方が、出産のために会社を休み、その間に給与が出ない場合に受け取れることがあります♡

対象期間は、出産前後の一定期間です。

結婚式、出産準備、産休が近い時期に重なると支出が大きくなりやすいため、勤務先や加入している健康保険へ早めに確認してみてくださいね♡

育児休業給付金

雇用保険に加入している方が育児休業を取る場合、育児休業給付金を受け取れることがあります♡

産後に仕事を休む期間の収入を支える制度なので、結婚式後に出産や育休の予定があるご家庭では、家計の見通しに関わります。

結婚式の予算だけを見ていると見落としがちですが、育休中の収入を把握しておくと、結婚式・新生活・出産準備のバランスを考えやすくなりますよ♪

出生後休業支援給付金

出生後休業支援給付金は、令和7年4月から始まった子どもが生まれた直後の育休を支える制度です。

一定の条件を満たして夫婦で育休を取る場合などに、育児休業給付金に上乗せされる形で受け取れることがあります♡

結婚式から出産までの期間が近いご夫婦にとっては、働き方や休み方を考えるうえで大切な制度です。

受け取れる条件は細かいため、出産予定がある場合は勤務先やハローワークに早めに確認しましょう！

出産育児一時金

出産育児一時金は、健康保険に加入している方や扶養に入っている方が出産したときに受け取れる代表的な制度です♡

医療機関によっては、出産費用から一時金を差し引いて支払える仕組みもあります。

結婚式と出産の時期が近い場合は、式の費用だけでなく、出産時にどれくらい現金が必要になるかも見ておくと安心です♪

高額な支払いが続く時期だからこそ、制度を知っておくだけでも気持ちが楽になりますよね♡

その他

結婚後に家を買う予定がある方は、住宅ローン控除のように長い目で家計を助ける制度も確認しておきたいところです。

ただし、結婚式に直接使える補助金とは別の制度なので、式の費用をまかなうものとして考えるのは避けましょう！

出産後は児童手当など、子育てに関わる制度もあります♡

結婚式の補助金だけにこだわらず、新生活・住まい・出産・育児まで含めて見ておくと、ふたりに合った予算を組みやすくなりますよ♪

結婚にあたり補助金を調べるときに確認すべきポイント

結婚新生活支援事業は、名前だけを見ると「結婚式にも使えるのかな？」と思いやすい制度です♡

ただし、実際には自治体ごとに対象者や対象費用、申請できる期間が細かく違うため、制度名だけで判断しないことが大切です。

確認しておきたいポイントは、次の通りです。

• 住んでいる自治体で実施しているか
• 年齢と所得が条件に合うか
• 入籍日と申請期間が合うか
• 対象費用の領収書を残しているか

ここからは、補助金を調べるときに確認しておくことについて見ていきましょう♪

住んでいる自治体で実施しているか

結婚新生活支援事業は、全国どこでも同じ内容で受けられる制度ではありません。

実施している自治体もあれば、実施していない自治体もあり、同じ県内でも市区町村によって内容が変わることがあります。

そのため、まずは「これから住む予定の市区町村」で制度があるかを確認しましょう！

結婚後に住民票を置く自治体の公式サイトを見るか、窓口に問い合わせると安心です♡

式場探しと同じタイミングで確認しておくと、結婚式と新生活の予算を一緒に考えやすくなりますよ♪

年齢と所得が条件に合うか

結婚新生活支援事業には、夫婦の年齢や世帯所得の条件が設けられていることが多くあります。

一般的には、夫婦ともに一定の年齢以下であることや、世帯所得が基準内であることが条件になりやすいです。

ただし、自治体によっては年齢の上限が違ったり、奨学金の返済額を所得から差し引いて考えられたりする場合もあります♪

「国の基準では当てはまりそう」と思っても、最終的には住む予定の自治体の条件を見て判断しましょう♡

所得は課税証明書などで確認されることが多いため、必要書類も早めに把握しておくとスムーズです。

入籍日と申請期間が合うか

補助金は、入籍した日や費用を支払った日が対象期間に入っていないと申請できない場合があります。

たとえば、同じ結婚新生活支援事業でも、対象となる婚姻日や申請の締め切りは自治体ごとに異なります。

「もう入籍したから大丈夫」と思っていても、支払日や申請期限が合わないと対象外になることがあるので注意したいところです…！

また、申請期間内でも予算が上限に達すると受付が終わるケースもあります。

入籍日、引越し日、家賃や初期費用を支払った日、申請期限をまとめて確認しておきましょう♡

対象費用の領収書を残しているか

補助金を申請するときは、「実際に支払ったこと」を証明する書類が必要になります。

以下の費用について申請する場合は、契約書や領収書、明細書を捨てずに保管しておきましょう♡

• 家賃
• 敷金・礼金
• 仲介手数料
• 引越し費用
• 住宅購入費
• リフォーム費用

特に、引越し費用は業者に支払った費用だけが対象になることもあり、自分で運んだ場合のレンタカー代や友人への謝礼などは対象外になるケースがあります。

あとから慌てないためにも、名前、支払日、金額、内容が分かる書類をひとまとめにしておくと安心です♡

補助金だけで結婚式費用を考えると失敗しやすい…

補助金はうまく使えれば心強いものですが、結婚式の費用を「補助金ありき」で考えるのは少し危険です…。

結婚に関する補助制度は、そもそも結婚式そのものではなく、新居や引越しなどの新生活費用を対象にしていることが多いためです。

さらに、条件に合わなかったり、申請期間を過ぎていたり、自治体の予算が終わっていたりすると、受け取れない場合もあります。

結婚式費用を考えるときに気をつけたいポイントは、次の通りです。

• 補助金をあてにしすぎると予算がずれやすい
• 式場の見積もりを見ないと本当の費用が分かりにくい
• 安さだけで選ぶとゲストの満足度が下がりやすい

補助金はあくまで新生活を支えるためのサポートとして考え、結婚式は実際の見積もりを見ながら、ふたりの希望とゲストへの気持ちに合う形で予算を組むのがおすすめです♪

費用が不安な場合は、少人数婚やフォトウェディングも含めて相談すると、無理のない形が見つかりやすくなりますよ♡

結婚式の費用を抑えながら満足度を上げる方法

結婚式の費用を抑えるなら、何でも削るより「どこを調整すると負担が下がり、どこは大切に残すと満足感が高まりやすいか」を考えることが大切です♡

費用を抑えながら満足度を上げる考え方は、次の通りです。

• フォトウェディングを検討する
• 先に人数を決める
• 料理と写真は削りすぎない
• 日程や時期を相談する

ここからは、無理に我慢するのではなく、自分たちらしい形に整えるためのコツを見ていきましょう♪

フォトウェディングを検討する

挙式や披露宴をするか迷っている場合は、まずフォトウェディングを考えてみるのも素敵です♪

写真をしっかり残せば、結婚の記念を形にでき、費用も大きな結婚式より調整しやすくなりますよ♡

衣装や撮影場所にこだわったり、撮影後に家族との食事を組み合わせたりすれば、コンパクトでも心に残る一日になります。

海辺のロケーションで特別な一枚を残したい方は、マウロ・アネーラのフォトウェディングも検討してみてくださいね★

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先に人数を決める

結婚式の費用は、ゲスト人数によって変わります…。

料理、引出物、席次表、会場の広さなど、人数に合わせて変わる項目が多いからです。

親族中心にするのか、友人まで招くのか、少人数婚にするのかを先に決めると、見積もりのイメージがぐっとつかみやすくなります！

人数の方向性が決まるだけでも、式場との相談がスムーズになり、無理のない予算を考えやすくなりますよ♡

料理と写真は削りすぎない

費用を抑えたいときでも、料理と写真は大切にしたいポイントです！

料理はゲストへのおもてなしとして印象に残りやすく、写真は結婚式のあとも何度も見返せる大切な思い出になります♡

もちろん予算に合わせた調整は必要ですが、料理の内容を極端に下げたり、写真を残す範囲を削りすぎたりすると、あとから少し寂しく感じることもあります…。

節約する部分と大切に残す部分を分けて考えると、満足度を守りながら費用を整えやすいですよ♪

せっかく結婚式を挙げても、料理や写真に不満が残ると、結婚式そのものやかけた費用まで後悔してしまうかも。

どこを優先するかは、慎重に考えておきたいですね♡

日程や時期を相談する

日程や時期を妥協できるなら、費用を抑えられる場合があります。

人気シーズンや希望日をひとつに絞るより、複数の日程で相談したほうが、プランや特典の幅が広がるかも♪

「この日しか無理」と決めきる前に、平日、季節、時間帯、少人数向けプランなども含めて式場に相談してみましょう！

すると、ふたりの希望を大切にしながら、予算とのバランスが取りやすい形を見つけやすくなりますよ。

マウロ・アネーラなら費用の不安と理想の結婚式を一緒に相談できる！

結婚式の費用に不安があると、「補助金が使えたら少し楽になるのに…」と感じる方も多いですよね♡

ただ、補助金だけで結婚式の形を決めるより、実際の見積もりやゲスト人数、写真、料理、過ごし方まで一緒に見ながら考えるほうが、ふたりらしい一日に近づきやすくなりますよ♪

マウロ・アネーラは、海辺に佇む貸切邸宅で、全席オーシャンビューの開放感を楽しめる結婚式場です！

ガラス張りのチャペルからは駿河湾を望め、プライベート感のある空間で、家族や大切なゲストとゆったり過ごせます。

オープンキッチンの料理、BBQ、デザートビュッフェなど、ゲストとの距離が近いおもてなしを考えられるのも魅力♪

形式にとらわれすぎず、挙式、少人数婚、家族婚、フォトウェディングなど、ふたりの希望や予算に合わせて相談しやすいのも心強いポイントです！

補助金の有無だけで判断せず、「どんな一日ならふたりもゲストも満足できるかな？」といった思いを、ブライダルフェアで確かめてみてくださいね♡